ビットコイン（Bitcoin）は、2009年に誕生した世界初の暗号資産です。
当初は一部の技術者や愛好家だけが注目していた存在でしたが、今では国家レベルでの政策や金融システムにも影響を与える規模に成長しました。
本記事では、ビットコインの誕生から現在までの歴史を、節目ごとに振り返っていきます。
ビットコイン誕生の背景
2008年の金融危機と信用不安
ビットコインの登場は、2008年のリーマンショックと深く結びついています。
金融機関の破綻や救済が相次ぐ中で「既存の中央集権的な金融システムに依存しない通貨」が求められるようになりました。
サトシ・ナカモトの論文発表
2008年10月、謎の人物「サトシ・ナカモト」が発表した論文
『Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System』 がすべての始まりです。
この論文で、中央機関を介さずに安全に取引を記録できる「ブロックチェーン」という仕組みが提案されました。
ビットコインの誕生（2009年）
ジェネシスブロックの生成
2009年1月、サトシ・ナカモトが最初のブロック「ジェネシスブロック」を生成しました。
ここに刻まれていたのは、英国紙「The Times」の一面記事の引用であり、中央銀行への不信を象徴するものでした。
初のビットコイン取引
同年1月、サトシとプログラマーのハル・フィネイ（Hal Finney）の間で、最初のビットコイン送金が行われました。
初期の拡がり（2010～2012年）
「1万BTCでピザ2枚」事件
2010年5月、プログラマーのラズロ・ハニエツが「1万BTC」で2枚のピザを購入しました。
これが 世界初の実物購入に使われたビットコイン取引 とされ、毎年「ビットコイン・ピザの日」として記念されています。
マイニングと価格上昇
当初はパソコンで簡単にマイニングできましたが、次第に難易度が上がり、専門的な機材（ASIC）を導入するマイナーが増加。
価格も徐々に上昇し、暗号資産としての注目度が高まっていきました。
ビットコインの成長と課題（2013～2016年）
初めてのバブルと暴落
2013年、1BTCが一時1,000ドルを突破しました。
しかし直後に中国での規制や取引所の問題から急落し、「価格変動の激しさ」が世界に知れ渡りました。
Mt.Gox事件
2014年、日本の取引所「Mt.Gox」がハッキング被害に遭い、顧客資産約85万BTCが消失。
この事件は暗号資産業界に大きな衝撃を与え、取引所のセキュリティ強化と規制議論のきっかけとなりました。
機関投資家の参入と普及（2017～2020年）
2017年の大相場
2017年、ビットコインは約20,000ドルまで急騰しました。
ICOブームも重なり、一般投資家の間で暗号資産への関心が一気に拡大しました。
規制と法整備の進展
同年、日本では「改正資金決済法」が施行され、ビットコインが正式に「仮想通貨」として法的に認められました。
コロナ禍と再評価
2020年のコロナショックでは一時的に暴落しましたが、金融緩和によるインフレ懸念から「デジタルゴールド」としての価値が再び注目されました。
国家レベルでの注目（2021～現在）
エルサルバドルの法定通貨化
2021年、エルサルバドルがビットコインを法定通貨として採用。
国家レベルでの導入は初めてであり、世界的な議論を呼びました。
アメリカ・トランプ政権の準備金化
2025年、米国は「戦略的ビットコイン準備金」を創設し、国家資産として保有する方針を打ち出しました。
これはビットコインが単なる投資商品ではなく、国家戦略の一部 として認められた歴史的な出来事です。
日本やアジアへの波及
日本でもステーブルコイン承認が進むなど、暗号資産と法制度の整備が進展。
ビットコインは今や、投資対象であると同時に、金融政策・経済戦略に影響を与える存在となっています。
まとめ
- ビットコインは2009年に誕生し、最初は小さな実験的な通貨だった
- 「ピザ購入」「Mt.Gox事件」「2017年バブル」などを経て、世界中で注目される存在に成長
- 現在では国家戦略にも組み込まれ、金融システムの一部としての役割を担いつつある
わずか15年あまりで、ビットコインは「一部の技術者の遊び」から「国家が保有する戦略資産」へと進化しました。
今後もその歴史は、私たちの生活や経済に大きな影響を与えていくことでしょう。
